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2015年のパリ協定では、2050年までにネットゼロ達成という目標が掲げられ、「脱炭素化」という大きな潮流が生まれました。これ以降、世界の企業は気候変動リスクに対応するため、ネットゼロへのコミットメントを増やし、脱炭素への移行を加速させています。
日本でも、気候変動リスクは企業にとって重大なリスクと認識され、経営課題のひとつとして取り組むことが当然の流れとなってきました。
しかしながら、長期的でかつ経済的メリットが不明瞭な脱炭素化に対して、確信のある経営モデルを築き、それを実装できている企業は、未だ少ないのではないでしょうか。
その一方で、脱炭素化をいち早く自社の重要な経営課題と捉え、賢明な手法で収益機会に変えていくことができた企業においては、成功例と自信が蓄積しつつあります。
本稿では、卓越した脱炭素化経営を実践している各業界のリーダーとの対話を重ね、それらに一貫してみられる経営手法を掘り下げていき、脱炭素に向けて円滑に移行を進めるための経営のあり方をご紹介しています。
ここでは、各経営リーダーが、脱炭素化を進める中で、共通項としてみられる領域を、「リーダーシップ」、「ビジネスシステム」、「顧客」、「財務」の４つに整理し、各領域において脱炭素化に向けた取り組み事例を紹介していきます。
現在、脱炭素化への取り組みでは、欧州を中心とする海外勢が一歩先を進んでいる印象が強いですが、必ずしも、これらにおけるベストプラクティスが日本の経営環境にそのまま適しているとは限りません。
今後、ネットゼロへの取り組みが世界規模で加速していく中、日本、そしてアジア市場の特性も考慮した独自の最適解を見出していくことが、日本企業に求められていきます。
本稿で示した事例が、ネットゼロに取り組むすべてのステークホルダーの心に深く刻まれ、曖昧な目的意識に基づく漠然とした取り組みではなく、自社の企業価値の向上に資することを明確に目的とし、脱炭素化経営を通じて新たな事業機会を獲得していくための検討の一助となれば幸いです。
オリバー・ワイマン
亀澤 凌
※本レポートは当社と国際環境NGOクライメート グループ（Climate Group）の共著で発行されました。そのほかの著者一同は以下の通りです：
Gabriela Bertol, John Colas, Mike Peirce, Kaja Pergar, Louisa Plotnick, Rohan Poojara, and Amara-Maria Willendorf.